さて、あなたにご案内しいことがあります。
といっても、何かをあなたにセールスしようというわけではありません。むしろ、その逆。もしかすると、この先あなたにとって、何十万、いや、何百万もの「経済的メリット」になるかもしれないご案内です。
本当です。
繰り返しますが、このページで僕はあなたに何かを販売するつもりではないのです。
では何なのか?
あなたもご承知のとおり、医療業界では今、厳しい経営環境の中、本当に多くの医院クリニックが“増患・自費率向上対策”に真剣に取り組まれています。さもないと、医院経営に必要な適正利益を維持することが難しくなっている、という現実があるからです。
僕も経営者です。そうした経営努力の難しさや苦労は痛いほど分かります。そして、その努力の成果が一朝一夕では結実しないことも経営者として理解しています。「時間」も必要でしょう。「投資」も必要でしょう。もちろん、「努力」も必要でしょう。
ところが、です!
実はそうした経営努力とは比べようもないほど、医院クリニックにとって簡単で確実な「利益アップ」の方法があるのです。いや、そもそも比べること自体が間違っていっています。なぜなら、その方法を実行するのに、「時間」も、「投資」も、「努力」さえも必要ないからです。
単刀直入に申し上げましょう。
つまりは、こういうことです。
そう、たったこれでけで、あなたの医院クリニックは「利益アップ」が図れるのです。これはウソやハッタリではありません。論より証拠。まずは以下の実績をご覧になってください。ここに挙げたのは「とりあえず」と僕に言ってくださり、テナント賃料を減額して「利益アップ」に成功した医院クリニックの数々です・・・

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
46.3 | \782,701 | \709,779 | \72,922 | 3年 | \2,625,192 | \2,625,192 |

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
20.09 | \525,000 | \504,000 | \21,000 | 無制限 | \756,000 | \1,260,000 |

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
25.72 | \389,550 | \351,750 | \37,800 | 無制限 | \1,360,800 | \2,268,000 |

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
19.96 | \500,000 | \480,000 | \20,000 | 3年 | \720,000 | \720,000 |

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
36.6 | \630,000 | \585,000 | \45,000 | 23ヶ月 | \1,035,000 | \1,035,000 |

坪数 | 現在賃料 | 改定賃料 | 減額賃料 | 減額期間 | 3年累計 | 5年累計 |
---|---|---|---|---|---|---|
23.96 | \431,550 | \409,500 | \22,050 | 無制限 | \793,800 | \1,323,000 |
さて、ここにショッキングな事実があります。
率直に申し上げると、2009年以前に賃貸契約を交わした後、過去にあなたが賃料の減額交渉を行ったことがないとすれば、、、
それ以降にあなたと同じビルに入居した全てのテナントは、あなたよりも100%安いテナント賃料で入居しているといえる程、平均賃料は下落の一途を辿っているのです。
そこで、あなたに質問です。
現在、あなたのテナント賃料はおいくらでしょうか?
その15%でも減額できたなら、3年後、5年後にはバカにできないコストダウンになるはずです。そして、そのコストダウンはそっくりあなたの医院クリニックの「利益アップ」につながるのです。
もしあなたの答えが「一度もない・・・」であれば、あなたも今のテナント賃料を減額して「大幅な固定費削減(利益アップ)」を実現できる可能性が大いにあります。ぜひ続きをお読みください・・・
さて、「賃料減額交渉」と聞くと、「借りてやってるんだから安くしろ!」と家主に強引に賃料減額を迫るイメージをお持ちかもしれません。しかし、実態はまるで違います。ここでいう「賃料減額交渉」とは「賃料の適正化支援サービス」のことです。
実は、賃料を適正化して借主の満足と信頼を得ることは家主側にとってもメリットがあることなのです。リーマンショックによる世界的経済不況以降、不動産業界は市況の影響を受けて平均賃料は大きく下落しています。
一方、テナント側はどうかというと、長引く景気低迷で売上が落ち込み、移転を余儀なくされるケースも増えています。これは家主にとっては危機的状況です。家主にとって一番困るのは、いきなり解約予告されて退去されてしまうことだからです。
しかも、たいてい退去した借主側は別の賃料が安いところに引っ越しているケースが多いわけです。となれば、家主に残るのは何の収益も生まない「白いコンクリートの塊」です。
当然、家主は空き物件をそのままにはできませんから、新たな借主を探すでしょう。では、そのときの賃料というと、結局は市場相場に即した賃料(減額した賃料)にせざるをえない。しかも、空き物件を埋めるために広告費をかけ、不動産仲介会社に仲介手数料を払って、新しい借主を探すわけです。
それならば、です。元々の借主の賃料を適正化して、そのまま長く借りてもらった方が経済的に精神的にも合理的です。このような背景から昨今では、家主側としても「賃料の適正化=賃料減額」に応じるケースが増えてきたのです。
さて、このように家主と借主の共存共栄を目指す「賃料の適正化」ですが、実際には周辺調査や家主との値下げ交渉、賃料が下がった場合の契約書の作成及び締結など、専門業務が必要になります。
また、家主とのトラブル(関係悪化)は絶対に避けねばならない事態ですから、トラブルなしでスムーズに交渉するための独自の交渉ノウハウも必要です。
では、そうした一切合財を誰がやるのか?
ここからが僕の出番です。僕ならあなたに、面倒も、リスクも一切負わせることなく、賃料適正化サービスを提供することが可能です。税理士や不動産鑑定士、ファイナンシャルプランナーなど、賃料適正化に関わる多数のスペシャリストと提携しており、これまでに数々の医院クリニックのテナント賃料減額を実現してきた実績があるからです。
現在の減額成功率は92%です。
もちろん、家主とのトラブルは1件もなしで、です。
入居時期の違いによる賃料の差異は目を見張るものがあります。周辺相場と関係なく、契約時の賃料のまま支払いを継続しているテナントも少なくありません。僕はそのような相場とそのような相場と乖離した賃料を、できる限り適正な価格に近付けるとともに、あなたの固定経費の削減(「利益アップ」)のお手伝いをしたいと考えています。その第一歩として、、、
完全無料であなたの「適正賃料」を診断いたします。もしこのページをお読みいただいているあなたが、院長先生で少しでも「利益アップ」をお考えなら、今すぐ以下のボタンをクリックしてください。
また、もしあなたが院長先生以外の方であれば、すぐに院長先生に「先生、賃料を減額して大幅に固定費削減(利益アップ)できるかもしれませんよ!」とお伝えください。
繰り返しますが、あなたには何のデメリットもリスクもありません。あるのは、あなたの医院クリニックの「利益アップ」に直結する経済的メリットだけです。しかも、そのメリットを享受するために必要なのは、、、
クリックしていただければ、2営業日程度で「あなたのテナント賃料が減額可能かどうか?」についてご報告させていただきます。そして、その結果をもとに、あなたの医院クリニックの「利益アップ」を実現する『賃料適正化コンサルティング』を導入するかご検討ください。
『賃料適正化コンサルティング』では初期費用は一切かかりません。報酬にしても、完全成果報酬制ですから、実際に減額できた賃料の一部からのお支払いになります。それ以外の減額交渉に関わる費用(資料作成費、調査費、交通費など)は何もかも不要です。

まずは「無料適正賃料診断サービス」をご利用ください。完全無料であなたの適正賃料を調査させていただきます。その結果をもとに、2営業日程度で「あなたのテナント賃料が減額可能かどうか?」についてご報告させていただきます。

無料調査(ステップ1)の後、あなたからご依頼を受ければ、賃料適正化に関する交渉プランニング、交渉資料の作成等を開始します。年間1,500件、成功率92%といった業界屈指のプロフェッショナルが最適な減額交渉を行います。

適正賃料の交渉を家主に行います。僕の目的はあなたの固定費削減のお手伝いすることです。実際に賃料減額が成功しなければ、いかなる費用も一切いただきませんので、ご安心ください。
いかがでしょうか?
あなたにあるのは賃料減額後のメリットだけ。さぁ、あなたも賃料の適正化をすすめて、減額賃料分をより良き医療の提供にお役立てください。あなたからのお申込みを、こころよりお待ちしております。

「無料賃料適正診断サービス」は全国どこでも対応可能です。なお、診断結果は「あなたのテナント賃料が減額可能かどうか?」を含め2営業日程度でご報告いたします。テナント賃料は今月も来月も、そしてその先もずっと払い続けなければならない「固定費」です。従って、お申し込みが早いほど「利益アップ」も早期実現いたします。
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お申し込みは以下の方法でも承っております。

家主と借が賃貸契約時に合意する金額であって明確な計算式はございません。基準となる価格は地価(土地の値段)と建物の値段(不動産としての価値)、周辺の賃料相場によってある程度決まります。 その他、周辺ロケーション、開発状況、景気等の様々な要因も加味されて賃料が決定されます。

一見すると 、市場相より高い賃料はビルオーナーの収益性を高めるように見えます。ところが、相場との関係で他の貸主との競争力が低下し、入居テナントの流出及び新規契約の鈍化という悪循環が生まれ、多くの空室を抱えて事業が立ち行かなくなるという負のスパイラルに陥る危険性があります。
一方で、市場価格よりも安い賃料を続けていると、入居テナントにとっては固定費の制御といった利点がありますが、収入の低さがビルオーナーの経営を逼迫します。
賃料の適正化とは、綿密な調査によって正確な市場価格を把握し、ビルオーナー、テナント入居者双方の理解を得ながら、借主と貸主の共存共栄を実現できる適正な賃料にすることをいいます。

借地家法第第32条では契約の途中であっても賃料の増減請求(賃料の見直し)ができると定められています。「日本賃料適正化相談センター」が目指すのは、あくまでも「適正賃料」です。市状相場よりも高い賃料ならば、法的根拠に基づいて家主に適正な賃料にてしていただくよう交渉するということです。また、その際には、不動産鑑定士や税理士など、有資格者と連携しプロジェクトを組んでおりますので、安心しておまかせください。

まず今流行りの賃料減額業者とはまったくビジョンとコンセプトが違います。以下の2点を満たした場合のみ、家主と減額交渉をさせていただいております。
1.相場と比べて今お支払いの賃料に開きがある
2.一時的にでも賃料を抑えることが御社の経営戦略上に不可欠な場合
今は家主にとっても非常に厳しい時代です。どちらかを一方的に窮地に立たせるような交渉は行っておりません。 したがいまして、現在が適正な賃料であればご依頼をお断りさせていただく場合もございますので、あらかじめご了承ください。

はい。全国ネットワークで営業しておりますので、どこでも対応可能です。とりわけ、昨今の地方エリア(県庁所在地)ではテナント空き室率が上昇しておりますので、需給バランスとの関係で減額成功率も高くなる傾向にあります。 ぜひ一度、「無料適正賃料診断サービス」をご利用ください。

市場価格に沿って減額交渉を行うため、家主に無理無謀なご提案はいたしませんのでご理解いただけます。また、今の借主優位の市場を利用して、不当な減額要求を行うことも一切ございませんので、家主とのトラブルは心配ご無用です。(過去に1件もトラブルはございません)

入居している物件の賃貸借契約の内容にもよりますが、これまでの減額の成功率は92%と業界最高レベルを誇っております。万が一、減額ができなかった場合でも、「賃料適正化コンサルティング」は完全成果報酬制ですから、お客様にとってのデメリットはございません。

御社が2009年度以前に賃貸借契約を交わした後、賃料減額交渉を行っていないとすれば、それ以降に御社と同じビルに入居した全ての会社は100%御社よりも安い賃料で入居しているといえる程、平均賃料は下落の一途をたどっています。従って、減額できるケースも多々ございます。

入居している物件内容等により異なりますが、「無料賃料適正診断サービス」の後、正式にご依頼をいただいてから交渉プランニング、減額交渉資料の作成等を開始し、実際に家主との減額交渉を終了するまでは通常1~2ヶ月程度になります。

結論から申し上げますと可能です。しかし、個人で減額交渉をする場合、成功如何に関わらず資料作成のために不動産鑑定士や税理士への報酬が必要となります。また、減額できない場合は、多額の費用と対外的な信頼を失うことにもなってしまいます。個人で減額交渉を行うより経験豊富なプロにおまかせいただくことをおすすめいたします。

はい、完全無料です。専任の担当者が無料で御社の適正賃料を調査させていただきます。診断結果につきましては、「御社のテナント賃料が減額可能かどうか?」も含めて2営業日程度でご報告させていただきます。

費用については完全成功報酬による料金体系となっております。従いまして、着手金、月々の顧問料、それ以外の減額交渉に関わる費用(資料作成費、調査費、交通費など)は何もかも不要です。実際に減額できた賃料の一部を成功報酬として頂戴しております。案件によっては圧倒的な低価格でご提供できる場合がございますので、まずは「無料適正診断サービス」をご利用ください。